首都直下地震と南海トラフ地震どっちがやばい？被害予測や発生確率で徹底比較
日本に住んでいると、地震リスクは避けられません。
その中でも「首都直下地震」と「南海トラフ地震」は特に注目されている巨大地震です。
「いつか必ず来る」と言われるこれらの地震について、被害予測や発生確率を比較し、それぞれの脅威を深掘りします。
それぞれの被害予測
南海トラフの被害予想
南海トラフ地震は、静岡県から九州沖合に広がるプレート境界で発生が予測されています。
規模はマグニチュード8～9とされ、史上最大級の被害が懸念されています。
- 死者数：約32万人（最悪シナリオ）
- 経済損失：約220兆円
- 津波の被害：高さ30メートル以上の津波が想定される地域も。
津波や建物倒壊に加え、孤立する被災者が出ることが見込まれています。
被害が広範囲に及ぶため、製造業や輸出入の遅延などで国内外に深刻な影響が及びます。
特に津波到達時間が短い地域では避難が困難で、沿岸部が壊滅的な被害を受けるリスクが高いです。
南海トラフが来たら一番危ない県はどこ？
津波のリスクが高いのは高知県、和歌山県、静岡県です。
これらの地域では、津波が数分で到達するため避難の時間がほとんどありません。
特に高知県では、広い範囲で30メートル級の津波が押し寄せる可能性が高く、早急な防災対策が必要です。
首都直下地震の被害予想
首都直下地震は、東京23区やその周辺を震源とするマグニチュード7クラスの地震が想定されています。
人口が集中する都市部で発生するため、被害は直接的だけでなく二次的な影響も懸念されています。
- 死者数：約23,000人（最悪シナリオ）
- 経済損失：約95兆円
- 火災や建物倒壊のリスク
木造密集地の火災や建物倒壊が主な要因です。
首都圏が壊滅することで、日本全体の経済活動が停止する恐れがあります。
特に老朽化した建物が多いエリアでは、被害が拡大する可能性があります。
首都直下地震で最も危ないエリアはどこ？
東京都内でも特に危険度が高いのは木造密集地域です。
荒川区、墨田区、足立区、江東区、台東区、葛飾区などの東京東部の6区では、火災リスクや建物倒壊の危険性が極めて高いです。
また、東京湾岸エリアでは液状化現象も予想されており、インフラが大規模に被害を受ける可能性があります。
いつ起きると予想されている？発生確率は？
- 南海トラフ地震
- 首都直下地震
：30年以内に発生する確率は70～80%です。過去のデータから、100～150年周期で発生しており、すでに想定される時期に入っています。
：30年以内に発生する確率は70%です。特に関東平野北部を震源とする直下型地震が懸念されており、都心部を直撃する可能性が高いです。
首都直下地震と南海トラフ地震どっちがやばい？
範囲や規模で見ると、南海トラフ地震の方が圧倒的です。強い揺れや津波が広範囲に及び、日本全体に影響を与えるため、被害規模は非常に大きいとされています。
一方、首都直下地震は都市機能崩壊の危険性が極めて高いです。東京という日本の中枢が被災することで、経済、物流、金融などに壊滅的な影響を及ぼす恐れがあります。
どちらも「やばい」ことに変わりはありませんが、比較の観点や軸によって見方が変わります。
東日本大震災と南海トラフどっちが強い？
震度の面積を東日本大震災と比較すると、南海トラフ巨大地震の方が圧倒的に広範囲に影響を及ぼすことが想定されています。
具体的には、震度7の面積は約96倍、震度6強は約11倍、震度6弱は約4倍とされています。
つまり、東日本大震災よりも南海トラフ巨大地震では、非常に強い揺れに見舞われる地域が大幅に増加すると予測されています。
まとめ
- 南海トラフ地震は、広範囲で津波や揺れの被害が発生し、日本全体に深刻な影響を及ぼす。
- 首都直下地震は、都市機能崩壊や経済的影響が特に懸念される。
どちらも被害の深刻さに違いはなく、「どちらがよりやばい」と断言するのは難しいです。ただし、それぞれのリスクに合わせた地域ごとの対策が鍵となります。 「来る前提」で備えを進め、命を守る行動を最優先にしましょう。
