近年、全国のTSUTAYA店舗で閉店ラッシュが続いています。
かつては映画や音楽のレンタルで一世を風靡したTSUTAYAですが、なぜこれほどまでに店舗が閉店しているのでしょうか？
本記事では、TSUTAYAの閉店ラッシュの原因や今後の経営戦略について深堀りしていきます。
TSUTAYAのレンタル撤退はいつから？
TSUTAYA（ツタヤ）は日本の大手レンタルチェーンとして長年親しまれてきましたが、近年、レンタル業務からの撤退を進めています。
特に、2020年代に入ってから、レンタル事業の縮小が加速しました。
レンタル業務は過去のような利益を上げることが難しくなり、インターネットの普及や動画配信サービスの台頭が原因となっています。
具体的な撤退時期については、TSUTAYAの運営会社であるカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）の経営戦略に基づき、店舗ごとに異なる時期に実施されています。近年では、特に都心部でのレンタル店舗の閉鎖が増えており、2024年9月にも複数の店舗が閉店する予定です。
ツタヤの現在の経営状況は？
現在のTSUTAYA（カルチュア・コンビニエンス・クラブ、CCC）の経営状況は、かつての主力事業であったレンタル事業の縮小と、多角化を進める新しい戦略に移行しています。
レンタル事業の縮小
映像ソフトのレンタル市場は、定額制の動画・音楽配信サービス（例えばNetflixやU-NEXT）などの普及によって急速に縮小しています。
2007年の3604億円から2022年には572億円にまで落ち込み、84％もの減少を見せています。
このため、TSUTAYAもリアル店舗の閉店を進め、レンタル業務からの撤退を発表する店舗が増えています。
事業の多角化と収益の柱の変化
TSUTAYAを運営するCCCは、レンタル事業が衰退していく中で、事業の多角化を進めています。
特に「蔦屋書店」という書籍や雑貨、カフェを融合した複合施設を展開しており、これが現在の収益の柱となっています。
蔦屋書店事業は年間約1500億円の売上を記録しており、リアル店舗事業の中心になっています。
Tポイント事業
また、CCCの収益の大きな柱となっているのは、Tポイント(現Vポイント)事業です。
加盟店料や情報提供サービスによる収益が主となっており、この事業が現在の経営の安定化に寄与しています。
Tポイント（現Vポイント）は現在も多くの企業や店舗で活用されており、顧客データを活用したマーケティングの側面も強化されています。
安定した経営状況
CCCは、レンタル事業が衰退していく中でも、Tポイント事業や蔦屋書店事業などを中心に安定した経営を維持しています。
最近では、約100億円の経常利益を上げており、倒産の危機に直面することなく、着実に収益を得ています。
新たな局面に入ったCCC
2024年に創業40年を迎えるCCCは、新たな局面に入ったとされ、社長交代もあり、今後の方向性にも注目が集まっています。
レンタル事業の縮小から、新たな事業への移行が進む中、企業としての成長戦略が問われる時期にあります。
まとめると、TSUTAYA（CCC）はレンタル事業の衰退に直面しつつも、蔦屋書店事業やTポイント事業を中心に新しい収益源を確立し、経営は安定しています。
レンタル事業自体は減少していますが、デジタルサービスや多角化した事業戦略で次の40年に向けた新たな展開を進めています。
まとめ
TSUTAYA（カルチュア・コンビニエンス・クラブ、CCC）の閉店ラッシュは、レンタル事業の縮小が主な原因です。
特に、インターネットの普及や動画・音楽配信サービスの台頭によって、従来のレンタル業務が急速に減少しました。しかし、CCCはレンタル事業からの撤退を進める一方で、「蔦屋書店」やTポイント（現Vポイント）事業などの新たな収益源を確立し、安定した経営を維持しています。
今後、レンタル市場の縮小は続くものの、蔦屋書店のような複合施設の展開や、Tポイントを中心としたデータマーケティングなど、多角化した事業戦略により、企業の成長は引き続き進むと考えられます。
創業40年を迎え、今後の方向性に注目が集まる中で、TSUTAYAは新たな展開を目指し、次の40年に向けた挑戦を続けていくことでしょう。
